頭金をたくさん用意できる場合と少ない場合、それぞれのメリットとデメリットは?

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頭金をたくさん用意できる場合のメリットとデメリットは?

 

 

マイホームを買うときに支払える現金のことを頭金と呼びます。所有している預貯金の総額ではなく、その中から、実際にマイホームを買うときに出すことができるお金のことです。例え預貯金が1,000万円あったとしても、そのうち500万円しか出せないようなら、頭金は500万円ということになります。

 

頭金があれば、住宅ローンの借入額がその分減ることになります。

 

頭金と借入額について例を挙げて考えてみると、例えば、土地が1,500万円、建物が1,700万円、諸費用が500万円かかるとすると、マイホームを買うために必要なお金は3,700万円となります。

 

この状況で、頭金が500万円あれば、住宅ローンの借入額は3,200万円で済みますが、頭金が0円ですと、住宅ローンの借入額はそのまま3,700万円ということになります。

 

頭金を多く用意できるなら、次のようなメリットがあります。

まず、住宅ローンの借入額を減らすことができます。そして、毎月の住宅ローン返済額が少なくなります。また、支払う住宅ローンの利息を減らすことができます。そのようにして、将来手元に残るお金をより一層確保できます。

 

さらに、住宅ローンの返済期間を短くすることができます。頭金をたくさん準備するほど住宅ローンの借入金額を少なくすることができ、結果、毎月の住宅ローン返済額が少なくなります。そして、もし、住宅ローン返済額に余裕があるならば、住宅ローンの返済額を増やすことで住宅ローンの返済期間を短くすることも検討できます。

 

では、頭金がたくさんある場合のデメリットについてはどうでしょうか。たくさんの頭金を用意するためには、やはり、時間がかかります。もし目の前に希望の物件がある場合、頭金が貯まるまで待っていたら、その購入したいと思っていた物件が他の人の手に渡ってしまうかもしれません。

 

また、住宅ローン金利や負担額をできるだけ減らしたいとのことで、貯めてきたお金をほとんど住宅ローンあててしまったら、その後の生活にゆとりがなくなってしまいます。住宅のことばかりに重きを置いてしまったがゆえに、長年ゆとりのない生活を送り続けることになるなら、残念なことです。

 

 

 

頭金が少ない場合のメリットとデメリットは?

 

 

では、頭金が少ない場合のメリットはあるのでしょうか。貯金が少ない状態でも自分のタイミングで住宅を購入できるというメリットがあります。物件価格が安くなったときを見計らって購入すれば、自分の気に入った物件をお得な仕方で購入できます。

 

一方、デメリットとしては、月々の利息や支払い金額の負担が大きくなるため、長年に渡り多額のローンを支払わなければなりません。

 

貯金が少なくて頭金を多く用意できないが、すぐに物件を購入したいと言う人は、繰上げ返済を上手く活用する方法があります。住宅ローンの総返済額を圧縮するという意味では、頭金をたくさん用意した場合と早い段階で繰り上げ返済をした場合とでは、ほぼ同じ性質を持っています。

 

住宅ローンを組む段階ではある程度資金に余裕を持っていたいという場合は、頭金を少し抑え、できるだけ早い時期で繰り上げ返済をすることで総返済額を減らすことができるようになっています。

 

近年では、頭金ゼロの100%融資も存在しています。頭金ゼロネット銀行の住宅ローンが台頭してきた2010年ぐらいから、ネット銀行が知名度で勝る大手都市銀行からシェアを奪うために、どんどんサービスレベルを引き上げた住宅ローンを提供してきました。

 

その中の一つが頭金ゼロの100%融資です。ネット銀行の場合、物件の担保価値があって、正社員として勤続年数も3年以上あれば、100%の借入でも審査に通ることが増えています。他にも、物件価格に加え、諸費用や引越し費用、新居のインテリア代も最高数百万円プラスして貸し出すというような住宅ローンも出てきています。

 

もちろん、きちんと返済計画を立て、無理なく返していけるのであれば、頭金にこだわり過ぎずに物件を探してみるのも一つの方法でしょう。ただ、そうはいっても、やはり頭金は用意するのが無難です。頭金はゼロでも大丈夫と考えてしまいますと、貯金がなくても家が買えることになるわけですから、身の丈以上の物件を購入してしまう危険性があります。

 

もし、身の丈以上の物件を購入してしまい、貯金もないため、住宅ローンの返済を継続できなくなってしまうなら大変です。住宅ローンを返済することができなくなれば、購入した家を手放さなければなりません。

 

その際、住宅ローンの残高以上の価格で家が売れれば問題はありませんが、中古市場ではそれが難しいケースも少なくありません。とりわけ新築物件を購入した場合には、購入してからの年数がそれほど経っていなくても2割以上の値下がりを覚悟しなければならないでしょう。

 

売却価格と住宅ローン残高との差額は借金として残ってしまうことがあります。そして、自己破産に至ってしまうことすらあり得るのです。

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